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ABWからA-ABWへ。変化への「適応力」こそが企業の未来を拓く

ABW(Activity Based Working)とは何か──。コロナ禍でリモートワークが加速度的に普及するなどし、ABWという言葉を耳にする機会が増えた。実際に導入に踏み切った企業も少なくない。ただ、ABWでワーカーの働き方はアップデートされたのか。あるいは、企業の生産性は上がったのか。そもそも、ABWの理念や本質はしっかり理解されているのか。

本連載では、ABWの創始者である、オランダ発のグローバルな働き方コンサルティングファーム・Veldhoen + Company社の岸田祥子氏、生駒一将氏に、ABWの理念から実践、展望まで、国内外で最もホットな話題を全6回にわたって提供してもらう。最終回のテーマは「ABWの未来」。

Facility, Technology, Culture, Style

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  • 岸田 祥子/きしだ しょうこ

    岸田 祥子/きしだ しょうこ

    株式会社ヴェルデホーエンカンパニー カントリーマネージャー/シニアコンサルタント。奈良県出身。京都工芸繊維大学大学院にてオフィス環境と知識創造に関する研究に取り組む。卒業後、オフィス家具メーカーに勤務。2019年にVeldhoen+Companyへ入社し、日本初のABWプロジェクトに参画。以降、製造業を中心にABW導入を支援するプロジェクトに多数関与。ABWという新しい働き方を、組織の働き方や文化を尊重したうえで定着させるための導入プロセス設計やチェンジマネジメントが専門。

  • 生駒 一将/いこま かずまさ

    生駒 一将/いこま かずまさ

    株式会社ヴェルデホーエンカンパニー コンテンツマネージャー。サンフランシスコでのオフィスマネージャー経験を経て、日本国内でオフィス・働き方領域のコンサルティングに従事。現在は、欧州の先進企業への視察や最新トレンドを取り上げたセミナー・イベントの企画も行いながら、国内外の知見をもとに実践的なアプローチを発信している。同時にABWやハイブリッドワークの導入支援、チェンジマネジメントに関するトレーニングなどのサポートも担う。企業の働き方変革において「空間」「制度」「文化」をつなぐ視点を大切にし、理想論にとどまらない実行可能な変革を支援している。

これまでの道のりと現在地

本連載で繰り返し伝えてきた通り、ABWの根幹にあるのは、個人が主体的に自分の仕事の仕方を選択し、ウェルビーイングかつ効率的に働くという思想だ。

オランダという「個」を徹底的に尊重する土壌から生まれたこの働き方は、「集団」や「計画」を重んじる日本の従来の慣習に対し、新たな視点を投げかけるものであったように思う。私たちVeldhoen + Company Japanのミッションは、この異なる視点を通じて、日本の働き方をより人間らしく、より良いものへと進化させることにある。

2020年以降、日本でもABWという言葉の認知は拡大し、「柔軟な働き方」への理解は進んだ。しかし今、私たちはより柔軟な働き方に向かうのか、それとも出社を前提にした従来の働き方に戻るのかの分岐点にいる。本稿では社会がより不確実になった2030~2035年ごろの未来を想定し、私たちの働き方がどのように変化し、ABWはどう進化していくのかを描いていく。

働き方をめぐる社会の変化

私たちは今、気候変動や激変する国際情勢など、5年前には想像も及ばなかった不確実性(VUCA)の中にいる。この先10年で想定される社会変化は、働き方を根本から変えるトリガーとなるだろう。働き方に関わる大きな変化として以下を仮定したい。

未来のABWがどのように「Adaptive(適応的)」なものへと変貌するのか、Veldhoen + Companyの基本哲学である働き方を構成する3つのB(Bricks, Bytes, Behavior)の視点からひもといていきたい。

【Bricks】物理的環境:自己進化し、身体に寄り添うオフィス

1. データ駆動型の自己進化するオフィス

現在もビーコンや環境センサーをはじめ、オフィスにはさまざまなIoT機器が実装されはじめている。近未来のオフィスでは各種センサーとAIとが組み合わされることで、一人ひとりに最適化された従業員体験(EX)が提供されるようになる。

IoTセンサーがオフィスの利用状況や環境データを取得し、AIがワーカーからのフィードバックをもとに、ウェルビーイングの状態やタスクの性質、身体・心の声を学習する。そして、その人が最も高いパフォーマンスを発揮できる環境を動的にレコメンドするようになる。

2. エルゴノミクスの進化(あるいは復興)

アウトプットを重視する働き方とは、突き詰めると単位時間あたりの生産性を追求することになる。オフィスは、他の場所よりも圧倒的に「仕事がはかどる」場所である必要がある。

エルゴノミクスチェア(人間工学に基づいて設計された高機能なワークチェア)や上下昇降デスクといった身体の負荷を軽減する什器は当然として、一人ひとりの活動を促す空間設計にも真摯に向き合う必要がある。例えば、「過剰にオープンすぎるレイアウトになっていないだろうか?」「会議室にはホワイトボードがあるだろうか?」「集中エリアに騒音は漏れてこないか?」「モニターは十分な数が準備されていて、高さも調整できるだろうか?」人の仕事のしやすさをサポートするには、こうした細かな点を丁寧に積み上げていくことが大切だ。同時に多様な空間やしつらえを設けることで、一人ひとりのニーズに合った働き方を実現できる(そして、それをAIが推奨してくれる)。

このようにオフィスは、みんなにとって「なんとなく使いやすい場所」ではなく、「個人に合わせて最適化できる場所」へと変わっていく。

【Bytes】IT環境:「選択の負荷」を超えるパートナー

働き方の「超・個別化」が進む一方で、私たち人間は新たな課題に直面する。それは「選択の負荷」だ。いつ、どこで、誰と、どのように働くか。無限に広がる選択肢の中から、その都度最適な解を自力で導き出すことは、ワーカーにとって大きな認知負荷(Cognitive Load)となり得る。

ここで登場するのが、2030年のIT環境における主役、「パーソナルアシスタントとしてのAI」だ。未来のAIは、単なる業務効率化のツールではない。それは個人のスケジュールやタスクの状況だけでなく、バイタルデータ(血圧や心拍数などの生体情報)から読み取れる身体的・精神的なコンディション、あるいは個人の認知特性(集中しやすい時間帯や環境の好み)までを深く理解した「パートナー」として機能する。

この未来への「兆し」は、すでに現れはじめている。例えば、Microsoftが2025年のIgniteで発表した「Work IQ」という概念がその好例だ。 Work IQは、単に命令されたタスクをこなすだけのAIではなく、ユーザーの過去のメール、会議、チャット、ファイルといった膨大な業務データから「文脈(コンテキスト)」を読み解き、ユーザー固有の状況に合わせて思考することを可能にする技術だ。こうした「ユーザーを知る知能(IQ)」の実装が進むことで、AIは膨大な変数の中から、最適な選択肢をリコメンドできるようになる。

「今日は深い集中が必要な企画業務が中心ですね。昨夜は睡眠が浅かったようなので、午前中は自宅の静かな環境で作業し、午後のブレインストーミングに合わせてオフィスへ移動してはどうでしょう?」

このように、オフィスのIoTセンサーとも連動し、AIがその人にとって最もウェルビーイングで生産性の高い「働き方の処方箋」をリコメンドしてくれるようになるだろう。これまでABWが求めてきた「自律的に選ぶ力」を、テクノロジーが背後から強力にエンパワーメントする形だ。

しかし、ここで重要なのは、AIに使われるのではなく、AIを使いこなす「主導権」を人間が持ち続けることだ。AIの提案を参考にしつつも、最終的な決定権は常に自分にある。この「人間中心(ヒューマンセントリック)」な関係性の構築こそが、テクノロジー活用の鍵となる。

【Behavior】行動と文化:「管理」から「信頼」への進化

こうした「超・個別化」と「AI活用」が進んだ先にある2035年の組織には、根本的なOSの書き換えが求められる。それは、これまでの連載でも繰り返し触れてきた「信頼(Trust)」の概念だ。

もし会社が、AIやセンサーで得られた従業員の行動データを「監視」や「管理」のために使おうとすれば、このシステムは瞬時に崩壊するだろう。従業員は不信感を抱き、データを隠し、組織は活力を失う。

これからのABWにおいて、企業と個人を結ぶものは「雇用契約」や「規律」ではなく、「信頼」と「パーパス(目的)の共有」へと純化していく。

人的資本経営というキーワードに代表されるように、企業は一人ひとりの従業員に向き合わざるを得ない。またワーカーも“雇われている”という主従の関係を超えて、企業と対等な立場で自分のアウトカムを提供する。そこにはある種の厳しくも対等な関係性がある。

この対等な信頼関係があって初めて、従業員は安心して自身のデータをAIに委ね、最適化された働き方を享受できるのだ。

日本の強みを活かした働き方へ

欧米型のABWは「個の自律」を起点とするが、行き過ぎると「孤立」を生むリスクもはらんでいる。一方、日本企業は、オフィスという場で長い時間を共にすることで実現してきた強固なチームワークと帰属意識を強みとして持っている。日本企業が得意としてきた「集団での知識創造」や「空気を読む」といったハイコンテクストな組織文化は、実は先ほどの「信頼ベースの経営」と親和性が高いかもしれない。

働き方の“個別化”が進む中で、場と時間を共有する働き方は難しくなりつつあるが、これをAIの力で拡張することはできないだろうか。「個の自律と集団の調和」をテクノロジーで支えつつ、「高付加価値な対面での体験」を日本のハイコンテクスト文化で支える。この両輪がかみ合ったとき、日本は「高い生産性」と「心理的安全性」を高度に両立させた、世界でも類を見ないハイブリッドな働き方モデルを構築できるはずだ。

オランダ発の「個の尊重」と、日本的な「集団への信頼」の融合。それこそが、日本におけるABWの未来の姿かもしれない。

「A-ABW」が未来の働き方を拓く

複雑で不確実、計画の前提が変わってしまう社会の中で必要になるのは、変化への「適応力(Adaptability)」だ。働き方も、一人ひとりが変化に適応できるように、より柔軟で多様性を持った組織のOSとしてアップデートされる必要があるだろう。自ら選ぶだけでなく、環境そのものが私たちに合わせて進化し続ける。この「A-ABW(Adaptive Activity Based Working)」への進化こそが、不確実な時代を生き抜く鍵となる。

一方で、「ワーカー一人ひとりが主体的に働き方を選ぶ」というABWの本質に変化はない。より良い働き方の未来を実現するために必要なのは、最新のITツールではない。「ワーカーを信じ、任せる」というリーダーシップの決断であり、日々自らの働き方を思考し、変化させていくというワーカーの行動の積み重ねだ。

あなたの組織は、変化に適応(Adaptive)する準備ができているだろうか? その答えを探求し続けることで、オフィスの、そして企業の未来は切り拓けるはずだ。


【参考URL】
マイクロソフト「アイデアから実装まで:Microsoft Ignite 2025が示すAIのライフサイクル」(2025.11.19)https://news.microsoft.com/source/asia/features/from-idea-to-deployment-the-complete-lifecycle-of-ai-on-display-at-ignite-2025/?lang=ja
NTT東日本「働くという概念は残るのか?Microsoft Ignite 2025で考えるAIと人の未来」(2025.12.03)https://business.ntt-east.co.jp/content/cloudsolution/ih_column-223.html

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