増加するリモート採用　アメリカでは取り組み8割超えに

新型コロナウイルス・パンデミックの進展により、これまで約3600万人が失業し、約16%の労働力が停止状態となっていたアメリカだが、州政府の基準を満たした地域で規制が緩和されるなど、段階を踏みながら経済活動再開の準備が進められている。

働き方同様、ウィズコロナ・アフターコロナに順応した採用方法の変化は必然的であり、リクルーティング会社Jobviteの2020年4月の調査によると、アメリカでは既に人事部門の84%がリモート採用促進に取り組んでいるという。このうち、58%はLinkedIn、Facebook、Instagramなどのソーシャルメディアネットワークを使用しており、潜在的な候補者のリサーチやコンタクト、また、採用情報周知に関する投稿数を増やすなど、リモート採用の効率化を図っている。

また、人材サービス会社Absolutely AbbyのCEOであるアビー・コフート（Abby Kohut）は、「リモート採用＝ビデオ面接」は従来の捉え方だとし、今後はより多様なAI駆動の採用プロセスが実現するだろうと期待を寄せている（2020年5月24日CNBC記事より）。例えば、AIによる自動会話プログラム、チャットボットの採用への投資は2014年から急増しており、EightfoldやMya Systemsをはじめとした4社だけで2019年までに1億ドル以上の投資を受けている。アメリカでは以前から一部の企業でAI駆動の採用プロセスが取り入れられていたが、即時性や効率化、また、企業とユーザーのコミュニケーションツールとして、多角的な発展が期待される。

採用プロセスの変化に伴うメディアやテクノロジー、そして求職者に求められる準備など、これらに関して後日さらに深掘りする。