SHARE

テレワーク・リモートワークを先駆けて導入してきた欧米諸国だが、コロナ禍での完全リモート化に音を上げる企業が増え始めている。

The Wall Street Journalは先月24日、リモートワークがコロナ禍で当初その有効性を発揮していたものの、長期化で問題も見え始めているという内容の記事を公開。社内のコラボレーション活性化や新入社員に対する研修実施の難しさ、それに伴うプロジェクトの長期化が起き、「サステナブルな取り組みではない」という認識を持つ企業が増えているという。アメリカでは以前にもYahooやBank of America、IBMといった企業がリモートワークを一時解禁したものの廃止し話題を呼んだが、リモートワークに対する同様のネガティブな印象はコロナ禍を機にさらに多くの企業に広がっている。

ワークプレイスのコンサルティングサービスを提供するAWA (Advanced Workplace Associates)もこの問題について指摘している。同社は、メンバーがリモートで働く環境下で継続的にチームをまとめるには新しいリーダーシップが必要とされていると記事で発表し、以下の6つの要素が重要だと語る。

1. 社会的結束（効果的なチームは共同作業を通じて得られた仲間意識に依存する）
2. 信頼（社会的結束の基盤）
3. 監督・管理サポートの認識（評価される、サポートを受けられるという認識は従業員のパフォーマンスや勤務態度に大きく関係する）
4. 情報共有（信頼や監督・管理サポートの認識がチーム内でのアイデア・情報共有を促す）
5. ビジョン・目標の明確性（チームメンバーの働きが企業が掲げる目標にどのようにつながるか社内で共有されている必要がある）
6. 外部コミュニケーション（効果的なチームは情報やリソースを探すのに内部だけでなく外部の人々の力も頼る）

リモートワークのノウハウを蓄積してきたとされる欧米でも、理想的なリモートワークの実現に向けて実はまだ試行錯誤しているといった状態。コロナ禍での新しい働き方の模索はこれからも続きそうだ。

Recommended