KIRINのスムージー「KIRIN naturals」が導く健康経営

厚生労働省の平成29年国民健康・栄養調査で働く人の「朝食食べない問題」が明らかになってから、福利厚生サービスの1つとしてオフィスでの朝食提供に興味を示す企業が増えている。特に近年では労働力人口の減少が危惧されていることもあり、企業も従業員の採用力強化や生産性の向上に向けた取り組みに必死だ。このような企業のニーズに応え、企業オフィス向けの朝食提供サービスが次々と誕生している。

今回注目するキリンビバレッジが今年1月から提供を開始した「KIRIN naturals（キリンナチュラルズ）」もその1つ。同サービスには、野菜と果物のスムージーと専門家が監修するヘルスプログラムを充実させた健康セミナーの提供が含まれる法人向けの月額制福利厚生サービスだ。従業員の健康的な食習慣を実現しながら、ヘルスリテラシーの向上も促し、健康的な働く場づくりを支援する。そんなキリンナチュラルズは実際どのように働く場を変えているのか、担当であるマーケティング本部マーケティング部ブランド担当の善田英樹さんに話を伺った。

健康的な食習慣を実現したい

「食品メーカーとして健康的な食習慣を実現していきたいと考えたときに、一番乱れているのが朝食シーンでした」と善田さんはサービス開発の背景を語る。その際朝食として摂りやすく、かつ日頃不足しがちな野菜や果物を補えるということで、スムージーという選択に至ったとのことだ。現在導入先は100社を超え日々増加しているが、あわせて提供される健康セミナーの評判も上々だ。

お話をお伺いしたキリンビバレッジ株式会社の善田さん

ヘルスリテラシーを向上させるセミナープログラム

サービスに含まれる健康セミナーは、複数の企業との提携が特徴的だ。例えば株式会社ヴァカボの協力で実施している「食育マルシェ」では、実際に本物の野菜を目の前にした野菜ソムリエのセミナーを行っている。セミナーの最後には参加者各自が野菜を持ち帰ることができる仕組みだ。またセントラルスポーツ株式会社とは職場で気軽に運動が行える「オフィスdeエクササイズ」を実施。2020年までに「スポーツ実施率（週1回以上スポーツを実施する成人の割合）」を世界トップレベルの70％まで引き上げることを目標としている東京都の推進に沿った活動を行っている。

その他、サンスター株式会社が提供するオーラルケアや、キリングループとして実施する適正飲酒セミナーなどに加え、今後は食によるアンガーマネジメントや女性の働き方にフォーカスしたプログラムも充実させていく予定だ。

充実したセミナープログラムは社員の健康意識を高めることを目的としているが、ここで大切なのが受け身となりがちな座学をメインとしないことだ。体を動かしたりセミナーへの参加意識をもってもらうことでユーザーに良い体験を届ける。それがヘルスリテラシーを上げることにつながると善田さんは述べる。

不足しがちな野菜を補える

さて主役である製品の内容にも触れていきたい。厚生労働省が推進する健康作り運動「健康日本21」では、健康増進の観点から1日350g以上の野菜を食べることを目標としている。しかし現実のところはこの推奨値とだいぶ開きがある。平成23年厚生労働省「国民健康・栄養調査」では成人の野菜類の摂取量の平均値は277.4gとなり、平成13年の調査値295.8gより10年間で約18g減少しているのだ。キリンナチュラルズでは、そのような不足しがちな野菜を補えるのが特徴だ。

「健康＝飲みやすい」にしたい

また自宅でスムージーを調理するとなると多種類の野菜や果物を一度に取り入れることは簡単ではないが、その点キリンナチュラルズには13～14種類の野菜と果物が含まれている。さらに、製造から常温で9ヶ月の長期保存が可能である点も、廃棄ロスを気にせずに済み、オフィス提供に適している。導入企業の中には、主要拠点から複数拠点に配送を行えることが、福利厚生の均一化につながるとして好評を得ているケースもあるとのことだ。

多くの野菜や果物を用いる理由には味へのこだわりもある。「健康的な食べ物・飲み物＝独特な味」というイメージがこれまであったなかで、だれでも飲みやすい製品を作るという点を重視したと善田さんは語る。実際に編集部のオフィスでもサンプルを試飲してみたところ非常に飲みやすく、またパッケージのおしゃれさにも社内で目を引いた。

またラインナップでは従来のGREENとORANGEに加え、発売から2ヶ月後の3月には早くも新製品であるWHITEを利用ユーザーの声をもとに開発し、市場へ投入している。健康は飲みやすい製品でも実現可能であることを証明するために、積極的な製品開発を行っているようだ。

KIRIN naturals WEBページより転載

健康経営優良法人にむけて

キリンナチュラルズは健康経営における社会的評価も確実に得ている。経済産業省は2月21日、「健康経営優良法人2019」として計3324法人を認定した。「健康経営優良法人認定制度」とは健康経営に取り組む優良な法人を見える化する目的でできた制度で、経済産業省では「地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康促進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度」としている。2020年までに500社以上の認定・公表を目指すと政府が公表しており「ホワイト500」とも呼ばれる。

認定された3324法人の内訳としては、大規模法人部門として、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社や出光興産株式会社、伊藤忠商事株式会社などが認定され、中小規模法人部門では以前本メディアでもオフィスをご紹介した株式会社CRAZYや株式会社VOYAGEなどが名を連ねている。そしてキリンナチュラルズの導入企業であるソネット・メディア・ネットワークスもその中の1社だ。

健康経営優良法人認定制度では、「定期検診受診率（実質100%）」や「ストレスチェックの実施」などが認定のための項目として設定されているが、キリンナチュラルズの導入によって「食生活の改善に向けた取り組み」及び「管理職又は一般社員に向けた教育機会の設定」の2項目が加点対象となったという。

現在健康にむけた企業の取り組みは日本だけに留まらない。WELL認証など健全な経営にむけた国際的な広まりもあることから、各企業は社員の健康はもちろんのこと、リクルーティングや投資家へのイメージ向上も見据えて今後対応が必要となってくるだろう。

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100円で2つ購入、1つは同僚に

キリンナチュラルズはオフィスで副次的な効果も生んでいる。50円で社員に提供することを決めた企業では、100円で2つ購入し1つを同僚に手渡すなど、そこからコミュニケーションにつながる様子が見て取れるようになったという。

最後にキリンナチュラルズが他製品より優れている点を改めて質問してみたところ、善田さんはこのように語った。

「健康経営に取り組む企業は色々な選択肢を用意し、従業員に対して複合的なオフィスサービスを提供しています。1個のサービスを善とするより、従業員1人1人の課題に対して健康実現の多様性が重要です。」

他のサービスが競合であるという反面、一方では手を取り合って共に社会啓蒙していくことが、健康経営に向けた健全かつ継続的な取り組みにつながると考える本心からの言葉だろう。

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今後更に拡大していくであろう健康経営において食の提供はなくてはならないものとなりつつある。これからも本メディアではその様子を追いながら、読者の皆さんの健康実現に向けて情報をお届けしていきたいと思う。

※今回ご紹介したKIRIN naturalsは7/25（木）にWorker’s Resortが主催するイベントにて提供、またトークセッションには担当者の方もご登壇予定です。詳しくはこちらのページよりご確認ください。